地球温暖化と有機農業

2021年のノーベル物理学賞に米プリンストン大学の真鍋淑郎上席研究員が選ばれました。真鍋氏は地球の気候をコンピューター上で再現する「気候モデル」を開発し、二酸化炭素（以下CO2）の増加が地球温暖化の原因となることを世界に先駆けて示しました。

農業は、自然環境の影響を強く受ける産業です。四方を海に囲まれ南北に長い島国の日本も当然のごとく、この地球規模の気候変動の影響を受けており、各地の生産者の適地適作の作物づくりも変化を余儀なくされています。
こうした変化の中で、SDGs(持続可能な開発目標)を推進し、食料・農林水産省の生産性向上と持続性の両立を実現するためのプランを農林水産省が中心となり策定し、「みどりの食料システム戦略」を2021年5月に発表、地球温暖化対策については2050年までに農林水産分野でCO2の排出量をゼロにし、同時に農業の生産性向上も目指す中長期戦略を纏めました。
農業分野で排出されるCO2には、農薬や化学肥料の製造段階で使用される化石燃料から排出されるもの、ハウスの加温や農業用機械から排出されるものが挙げられます。また施肥された肥料が変化が変化してCO2おり温室効果が高いメタンガスも発生させています。

そこで、有機農業が注目されています。生産過程でCO2を排出する化学農薬・肥料を使用しない安心・安全な農業であることはもちろん、土壌改善がCO2削減にも繋がる点が実は大きなポイントです。
例えば、圃場に自然堆肥や稲わら等の有機物を投入すると、これらに含まれる炭素の一部はCO2に分解され、確かに大気中に放出されますが一部は分解されにくい腐食物質になり、土壌中に蓄積されていきます。これは、大気中のCO2の削減を意味しており、農地が炭素を貯蓄することにより、CO2の吸収源として機能していることになります。

また、この有機農業による土壌改善は、水害、干ばつ、冷害などの異常気象条件下でも、比較的安定した収穫量を確保することが出来るという報告も上がっており、2050年までに、耕地面積に占める有機農業の取組み面積の割合を25％(100万ha)に拡大するとの意欲的な目標に繋がっています。

以上のように、「土づくり」と「環境保全型農業(有機農業)」から栽培される国内の生産者の作物を今後も使用していきます。海外で収穫され海を越えて運ばれてくる作物を使用し、「フードマイレージ」を少なくすることも持続性のために大切なことと理解しています。
今後も栽培履歴の取れた「国産原料」を使用してくことに徹底的にこだわっていきたい。そして、当社のものづくりの姿勢を示す「守る自然・残す自然」の価値をこれからも大切にしていきたいと思います。